学会婦人部の決起次第では、戦争法の強行採決に暗雲が垂れ込めよう。

仏教を信じる者たちは平和主義者である。戦争神社である神社本庁・日本会議とは対極にある。平和憲法を解体する宗教ではない。平和主義は友好・寛容を旨とする。これを忘却した公明党に対して、創価学会は強く反発しているはずだ。

既に紹介したが、先月末、学会幹部が北京を訪問、中国政府の要人に対して「学会はこれまで通り日中友好を推進してゆく」と訴えてきている。ということは、公明党の中国脅威論を前提とした戦争法推進とは、一線を画す考えだ。

いま信濃町で何かが起きている。公明党執行部は創価学会婦人部の支援がない限り、存続が出来ない政党である。戦争法に突進する公明党に、ＮＯを突きつける学会婦人部の動向に注目する必要があろう。

＜政界一寸先は闇＞

気になることは、公明党関連の批判記事がブログですぐ消されることが分かってきた。消し屋がいる。これこそが言論弾圧である。「言論には言論で」が民主主義の原理である。

言論弾圧論にメディアも硬化している。比例して、戦争法への国民の怒りが爆発してきている。読売のインチキ世論調査で、政府が人々を躍らせることは、もはや不可能であろう。

学会婦人部の決起次第では、戦争法の強行採決に暗雲が垂れ込めよう。学会婦人部が抵抗すれば、たとえ総選挙を強行しても、３分の２の与党確保に赤ランプがつくことになる。

芸能